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2021.09.16
がん保険は、保障される病気をがん(悪性新生物)や上皮内がん(上皮内新生物)などに限定した保険です。
がんの治療方法は、いまや手術だけでなく、放射線治療や抗がん剤治療などを効果的に組み合わせておこなう治療が主流になっています。
高額となりがちな治療にも安心で、現代に合わせたがん保険選びが必要不可欠ではないでしょうか。
今回は、40代のがん保険選びについてお話ししたいと思います。
40代の男女にとって、がん保険は必要なのでしょうか。
40代は、親世代が高齢者となり、がんに罹患することが身近になってくる年齢でもありますせんか?
また、健康診断でもオプションで受けられるの項目も増えてきます。
「気になっていた」「そろそろ備えたほうがいいのかな」と思われている方が多いのが実情のようです。
働き盛りであり、そしてお子さんにもまだまだお金が必要な世代ですよね。
おひとり様も、これからの健康が気になってくる年齢です。
いま健康だけど、もしものことがあった場合は・・・と想像すると不安もあります。
そこで、がんの罹患率や傾向などを詳しく見ていきましょう。
40代は、仕事や子育てに忙しく、自分の健康管理が後回しになりやすい年代です。
しかし、「がんは早期発見が重要」とよく言います。
会社で定期健診を受けられる方は、まだ早期発見につながりやすいのですが、個人事業主の方などは、疎かになりやすい傾向です。
年齢別にみた上位5つのがんの罹患率によると、男性は、40代で見ると大腸がんが多いことが分かります。
1位:大腸 2位:胃 3位:肺 4位:前立腺 5位:管及び管内胆管
同じデータで女性は、乳房のがんが圧倒的な数値で60代まで推移します。
そして40代では子宮がんの割合も高いことがわかります。
1位:乳房 2位:子宮 3位:大腸 4位:肺 5位:胃
男性は、40代はまだ特定の部位が目立って高い確率ではありませんが、50代以降になると、
急激に罹患率が増えてくることがわかっています。
女性は、30代のころから乳がんや子宮がんの罹患率は急上昇します。
出産や子育てする時期とも重なる年代です。
やはり年齢とともに罹患率も上昇していくことがわかります。
がんが一度見つかってしまうと、がん保険や医療保険に新規で加入することが難しくなります。
健康なうちに定期健診や人間ドックを受診し、リスクを減らすことと、がん保険の検討を早めにしておくことをお薦めします。
例えば、一家の大黒柱として働き盛りの父親にがんが見つかり、治療に専念するため仕事を休むことになったり、
長期間の通院治療があれば、家計への負担が考えられます。
「いつもの生活をどう守っていくか」が課題となります。
その場合に備え、がんと診断されたときに一時金として50万円や100万円が給付される「がん診断給付金」などが
受け取れる保障が手厚いと安心かもしれません。
女性は、30代のころから女性特有のがん罹患率が高いことはお伝えしました。
特に乳がんは、20代後半からの罹患率は急上昇します。
健康診断でも、若いうちから乳がん検査をオプションで付ける方も多いようです。
医療保険やがん保険には、このような女性特有のがんに備えた保険があります。
通常の疾病での入院より、女性特有のがんで入院した場合には給付金が上乗せされるなどの手厚い保障があります。
乳がん手術後の、乳房再建術も支援できる保障や、上乗せされた保障で医療用ウィッグを購入することも可能です。
女性ががん保険を検討される際には、このような保障の有無も視野に入れてみてはいかがでしょう。
公的医療保険制度とは、皆さんが病気やケガをして医療機関にかかったときに、医療費の一部を公的機関が負担する制度のことです。
我が国では、「国民皆保険」といって、皆さんが健康保険に加入しているはずで、社会保険や国民健康保険など、加入している保険に
よって保障内容が若干違います。
国民健康保険は、年齢によっても制度が異なります。
国民健康保険は、都道府県と市区町村が運営しており、加入者は、自営業者とその家族、農業従事者、年金生活者、無職の方などです。
一方、社会保険と呼ばれる健康保険は、全国健康保険協会が運営しており、「協会けんぽ」と呼ばれています。
多くは中小企業の従業員が加入しています。
大企業やグループ会社などが独自で運営している健康保険は「組合保険」と言います。
医療機関を受診する際には、発行されている「保険証」を提示することで、公的機関の負担を受けることができます。
高額療養費制度は、いわゆる「現役世代」と「高齢者」によって違いがあります。
具体的には、70歳以上で「高齢者」になります。
また、現役世代も高齢者も所得に応じて計算式があり、上限金額が異なります。
また、医療費は同じ世帯のなかで合算することができる「世帯合算」や、上限を超えた月が12ヶ月以内に3回以上あれば、
「多数回該当」となり、4回目以降は上限金額が引き下げられます。
事前に入院などの予定が分かっていると、各運営側に高額療養費制度を使用する申請をすれば、事前に会計窓口に提示できます。
そうすることで医療費を支払う際にすでに負担を軽減することができます。
医療費控除とは、家庭の高額な医療費を負担軽減する仕組みです。原則、年間10万円を超えた金額が控除対象となります。
しかし、高額療養費や民間の生命保険などの給付金や保険金を受け取った場合は、その金額は差し引くことになります。
また、年収200万円未満の方は、「所得金額×5%」で計算し、超過した金額を控除できます。
しかし、医療費控除も無制限ではなく、「上限200万円まで」となっております。
40代は、まだまだ若いのですが、健康診断でそろそろ気にかかる数値が判明したり、健康志向にギアを変える年代でもあると思います。
また、家庭を持つ人にとっては、お子さんの教育費用が高額になってくる時期でもあります。
目の前の生活と老後の生活を視野に入れ、しっかりと見直すタイミングかも知れませんね。
2人に1人ががんになると言われている時代。
がん治療は自由診療といって健康保険が使えない最新の治療法もあります。
また治療期間が長引く可能性が高く、体力面と経済面に大きなダメージを与えるかも知れません。
現在の最先端の治療法も、これから開発される治療法でも安心して選択できるがん保険を選んでください。
もし持病や治療中の病気がある場合は、加入条件を一度問い合わせてみるのも良いと思います。
がん保険は、一度がんになると加入が難しくなりますので、保障内容と保険料のバランスを検討できる健康なうちに、
加入しておくことをお薦めします。
それは、がんの入院治療費を実質自己負担0円になるがん保険です。
また、自由診療という健康保険が適用されない治療法もカバーしています。
がん保険の選択肢のひとつとして加えて頂いても、絶対に損はありません。
お問い合わせ・詳細は弊社ホームページまで
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