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国立がん研究センターのデータによると、２人に１人が生涯でがんを経験する可能性があります。

医療の進歩によって、必ず死にいたるわけではなくなり、６割以上の人が５年後に生存しています。

適切な治療を受けることで回復が望めるようになりました。

公的診療の他にも新しい治療法が増えています。

希望する治療を受けるためには、高額な治療費が必要な場合があります。

それでは、がんの治療法には、どんなものがあり、どれくらい費用が必要なのでしょうか。

ここでは、がん保険に入る前に、今時のがんの治療法、おもに自由診療について解説します。

 

がん治療は保険診療と自由診療の２つがある

がんの治療法には、公的医療保険が適用される「保険診療」、公的医療保険が適用されない「自由診療」があります。

治療費の負担に大きな差がありますが、質の高い医療や患者に合った治療法を選択することができます。

 

保険診療

みなさんが病院にいく際には、健康保険証を提示することで、医療費の一部１～３割の自己負担で診療を受けることができています。

日本では、国民皆保険制度で、だれもが平等に医療を受けることができる制度になっています。

これら国民健康保険や健康保険に入っている人が医療機関で受ける「公的医療制度の対象となる診療」のことを保険診療といいます。

公的医療制度の対象となる診療は、日本全国どの医療機関で治療を受けても料金に差はありません。

保険診療では公的医療保険が適用になるため、厚生労働省が定めた診療報酬の公的価格により、一部の自己負担金で、さらに高額療養費制度により、

月額の上限負担金を超えた部分は、保険者から金銭の払い戻しが受けられるため、治療費が際限なく膨らむことはありません。

私たちは何らかの医療保険に加入しなければならないことになっています（生活保護は除かれます）。

医療保険には企業などの職場を通して加入する「社会保険」と、その他の人が加入する「国民健康保険」があります。

保険の適用を受けるには保険医療機関（保険診療をおこなってもよいという許可を受けている医療施設）の保険医

（保険診療を行ってもよいという許可を受けた医師）による治療に限られます。

また、すべての病気に対して適用されているわけではなく、検査法や治療法、期間、薬剤、使用材料等、細かな規制などがあります。

 

保険診療の自己負担割合について

保険診療の自己負担額は、年齢と所得によって分類されています。

それぞれの年齢層における一部負担（自己負担）割合は、以下のとおりです。

・ ７５歳以上の者は、１割（現役並み所得者は３割。）

・７０歳から７４歳までの者は、２割（現役並み所得者は３割。）

・７０歳未満の者は３割。

地方自治体ごと違いがあり、就学前児童や中学生以下などへの医療費の自己負担がない自治体もあります。

子育て世代には、本当にありがたい制度です。

 

自由診療

自由診療とは保険が適用されない診療のことを言います。

厚生労働省が承認していない薬や治療法を使用すると自由診療となり、治療費が全額自己負担となります。

保険診療にも、先進医療にもあたらない場合は、自由診療となります。

また、保険診療と自由診療を併用（混合診療）すると、公的医療保険による医療費負担は適用されず、治療費の全額が自己負担となります。

治療として、国の承認を受けるための全段階を満たしておらず、有効性などが公的に確認されていないので保険診療として扱われないものです。

がん治療のなかでは、日本未承認の抗がん剤（海外で効果が確認されているものの日本ではまだ承認されていない抗がん剤）や、

免疫療法の一部などが挙げられます。

承認されていない治療にかかる費用は、基本的には全て患者さんが自己負担することになります。

抗がん剤は日進月歩に開発が行われ、日本国外で承認され実績があっても、日本では承認されない場合や、

承認されるまで特に時間がかかる場合が多いのが現状です。

 

自由診療のメリット

金額に見合った治療環境や医療技術を提供する為、医療の質が高まり、医師から患者様に合った治療法を選ぶことが可能。

患者の体質や状態に合わせた細かい診療が可能。

日本で未認可の医薬品や、保険適応疾患以外の医薬品に使用も可能。

 

自由診療のデメリット

健康保険が全く使えないため治療費が高くなる。

 

保険外併用療養費について

保険診療と自由診療の混合診療の場合は、公的医療保険による医療費負担は適用されませんが、

併用が認められている療養があります。

下記の２つに分類されています。

 

評価療養・・・保険導入のための評価を行うもの

•先進医療

•医薬品、医療機器、再生医療等製品の治験に係る診療

•薬事法承認後で保険収載前の医薬品、医療機器、再生医療等製品の使用

•薬価基準収載医薬品の適応外使用

（用法・用量・効能・効果の一部変更の承認申請がなされたもの）

•保険適用医療機器、再生医療等製品の適応外使用

（使用目的・効能・効果等の一部変更の承認申請がなされたもの）

 

選定療養・・・保険導入を前提としないもの

•特別の療養環境（差額ベッド）

•歯科の金合金等

•金属床総義歯

•予約診療

•時間外診療

•大病院の初診

•小児う触の指導管理

•大病院の再診

•１８０日以上の入院

•制限回数を超える医療行為

 

 

がんの自由診療の種類と費用

がん治療の「自由診療」には、治療の種類や費用があるのか、気になるところだと思います。

がん治療で自由診療として用いられることがある治療法の一例を挙げます。

 

 

抗がん剤治療

抗がん剤は、がん細胞の増殖を抑え、転移や再発を防ぐ薬です。抗がん剤には複数の種類があり、多くは点滴で投与します。

基本的には保険診療の対象になる薬剤が使われますが、国内で未承認の新しい抗がん剤を使うと

自由診療扱いになります。

いずれの場合も、薬剤の種類や投与する量、期間などによってかかる費用が異なります。

１回の投薬で数百円程度のものもあれば、１０万円以上かかるものもあります。

 

 

重粒子線治療・陽子線治療

がん治療の標準的な方法として用いられる放射線治療のうち、重粒子線や陽子線をがんの病巣に対して集中的に照射する治療方法です。

一般的に用いられるX線に比べて、がんの病巣以外の正常な部位へのダメージを抑えて照射できるしくみになっています。

口腔がんや前立腺がんなど一部のがんの治療では公的保険の対象になりますが、多くは自由診療扱いで、

数百万円の自己負担を要することがあります。

 

 

免疫療法

身体が本来持っている免疫の力を回復させて、がん細胞を排除する治療法です。さまざまなしくみと種類があり、

多数の研究によって十分な効果が検証されているものは公的保険が適用されます。

「免疫チェックポイント阻害薬（オプジーボなど）」もそのひとつです。

まだ十分な有効性が検証されていない免疫療法は、先進医療または自由診療扱いになります。

かかる費用は治療法によって幅広く、数万円のものもあれば、数十万円規模の負担を要するものもあります。

また、同じ免疫療法でも、がんの部位・種類によって保険が適用される場合とされない場合があります。

 

 

乳房再建術

乳がんの手術では、乳房を切除することがあります。

そんなときに女性としての外見を取り戻すために、失ったり形が変わってしまったりした乳房を再建する技術があります。

乳房再建術は、一定条件のもと公的な保険診療として認められています。

ですが、再建する部位や方法、施設などによっては自由診療扱いになります。

数十万円の自己負担がかかることもあります。

 

 

その他の治療法

がんの治療は日進月歩で、多くの治療法があります。

下記は自由診療の一部の治療法を紹介いたします。

•高精度放射線治療SBRT（体幹部定位放射線治療）による巨大肺腫瘍の治療

•自家がんワクチン療法

•免疫チェックポイント阻害薬

•エフェクターT細胞療法

•網羅的がん遺伝子検査

•遺伝子療法

•未承認抗がん剤・・・公的医療保険で承認されていない抗がん剤

•適応外抗がん剤・・・抗がん剤自体は薬剤として承認されているものの、公的医療保険の適用されない部位等へ使用する抗がん剤
（例えば、〇〇がんに対しては公的医療保険が適用されるが、△△がんに対しては公的医療保険が適用されないなどの抗がん剤）

•薬剤の適用外投与、適用外の検査・・・公的医療保険では、薬剤の投与方法または検査の範囲が定められており、そこから外れる投与方法や検査

•陽子線治療

•がんゲノム医療・・・がん患者の遺伝子を網羅的に調べて、患者個人の遺伝子変異に合わせた最適な治療薬の選択を可能にする
新しい医療のことです。従来は、がんの種類別に抗がん剤を選択していた点が大きく異なります。

•内視鏡手術支援ロボット（ダビンチ）による手術・・・部位により自由診療になります。

 

 

自由診療と先進医療は必ずしもイコールではない

違いは保険診療と併用できるか

日本国内では混合診療が禁止されていますが、一部の保険外療養費については例外的に混合診療が認められています。

先進医療などの保険外併用療養費に該当する場合は、混合診療が認められます。

つまり、先進医療部分は全額を自己負担で支払うことになりますが、公的医療保険が適用される保険診療

部分は通常通り３割負担で治療が受けられるということです。

先進医療とは、厚生労働大臣が認めた「高度な医療技術を用いた治療方法」のことです。

一般的な考え方では、先進医療は「自由診療」に含まれますが、一定の施設基準を満たした特定の医療機関

で受ける先進医療であれば、通常の保険診療と先進医療の併用が認められています。

 

「先進医療」にかかる費用は、患者が全額自己負担することになりますが、診察料、検査料、投薬料、

入院料などは公的医療保険が適用され、この部分については高額療養費制度の対象となります。

この点が自由診療とは異なります。

自由診療の場合には全て自己負担になります。

 

がん保険の給付金、自由診療でどう使用できる？

先進医療特約は先進医療のみ

先進医療特約とは、医療保険やがん保険などに付帯することができる特約の一つです。

通常の保険でカバーできない範囲の先進医療を対象とした特約です。

先進医療を受けたときは、通常の治療と共通する部分(診察・検査・投薬・入院料等)の費用は、

保険診療と同様に扱われ、公的医療保険制度の給付対象となりますが、「先進医療にかかる技術料」については、

患者が全額自己負担することになります。

この「技術料」のかかった費用の分だけが保障されます。

 

複数の契約に先進医療特約を付加していても、あくまでかかった費用の分だけが保障されるため、

給付金が重複して支払われることはありません。

何種類かの保険に加入している場合は、先進医療特約が重複していないかを見直してくださいね。

医療保険とがん保険で先進医療特約が重複していた場合には、医療保険にだけ付加するようにすれば、

がん以外の先進医療についても保障されるのでおすすめです。

保険会社によっては、技術料だけでなく、交通費・宿泊費が給付対象になりますので、保障内容も詳しく確認してください。

 

また、「厚生労働大臣が定める先進医療」は、医療技術ごとに医療機関・適応症等が限定されています。

先進医療は変動があり保険診療になる場合もあれば、先進医療の対象外になることもあります。

新たに厚生労働大臣の承認を得て「先進医療」の対象となった医療技術は、先進医療関係特約の給付の対象となりますが、

一般の保険診療へ導入された場合や削除（承認取消等）により「先進医療」でなくなっている場合は、

給付対象ではなくなります。

先進医療関係特約の保険期間中に対象となる「先進医療」は変動しますので、契約時に対象となっていた

医療技術および適応症であっても受療された日現在において、対象外となる可能性があります。

 

 

自由診療の費用もおりるがん保険を紹介

がんの治療において、自由診療が最適な治療方法となるケースは少なくありません。

たとえば、国内で未承認薬が使用される事例のうち、実に４割以上ががんの治療とも言われています

（厚生労働省の「治験実施状況及び未承認薬使用状況についての調査　平成２１年」によるサンプル調査結果）。

そして、自由診療は公的保険の適用外のため、かかった治療費用は全額自己負担となり、

治療費用が高額になることがあります。

 

先進医療だけでなく、自由診療もカバーしてくれる保険は、現在２つです。

本記事ではセコム損害保険「自由診療保険メディコム」をご紹介します。

 

 

自由診療保険メディコムのおすすめポイント

がん治療費の実額を補償

入院/通院日数や手術の種類に対してではなく、実際にかかった治療費を支払い。

みなさんがよく目にする日額保障タイプのがん保険は、通院日数・入院日数・手術の種類等に応じて、

保険金の額が決まるのに対し、通院でも入院でも、かかったがんの治療費を補償されます。

 

入院治療費を無制限に補償

健康保険等が適用される治療はもちろん、健康保険等が適用されない先進医療や、自由診療による国内未承認の

抗がん剤など、最先端の治療を受けることによって治療費が高額化してしまう場合であっても、経済的負担を

気にすることなく治療に専念することができますね。

 

自由診療・先進医療・公的保険診療を問わず補償

自由診療による治療費の補償は、協定病院とがん診療連携拠点病院や大学附属病院等で受けることができます。

 

通院補償も充実

近年は、入院日数は減少していますが、通院によるがん治療が増加しています。

入院前後の通院や、入院をせずに通院だけで治療を行った場合でも補償されます。通院日数に制限もなく、

セカンドオピニオン外来の費用も補償されます。

 

商品の詳細は　https://wisenet-ins.com/medcom-lp/